伝説のプロモーターが読み解く
「エンタメの未来2031」
（前編）
編集・構成：井尾淳子
撮影：越間 有紀子
日程：2022年1月20日
北谷 賢司 （写真／左）
米ワシントン州立大学レスター・スミス栄誉教授、同大学財団理事、金沢工業大学虎ノ門大学院教授、同大学コンテンツ&テクノロジー融合研究所所長。ワシントン州立大学卒、ウイスコンシン大学マジソン本校大学院にて通信法、メディア経営を専攻し、1981年に博士号を取得。ワシントン州立大学助教授に就任、放送報道、制作、経営を担当後、インディアナ大学に招聘され、テレコミュニケーション学部経営研究所副所長を務めた。学務と並行し、日本テレビ、TBSで国際事業顧問を務め、TBSメディア総研取締役、TBS米国法人上席副社長、東京ドーム取締役兼米国法人社長、ソニー本社執行役員兼米国ソニーEVPを経て、33年間滞在した米国から2004年に帰国。ソニー特別顧問、ぴあ社外取締役、ローソン顧問、エイベックス国際ホールディングス社長を歴任。1990年代に東京ドーム招聘興行担当役員としてNFL、NBA、ローリング・ストーンズの興行を日本初開催、U2、マドンナ、マイケル・ジャクソンほか多数のアーティストを招聘した。博士号を持つ伝説のプロモーター「ドクターK」として世界的に著名。2018~2019年にセリーヌ・ディオン、エド・シーランの来日ドーム公演も、米大手ライブエンタメ企業、AEGのアジア担当EVP、日本代表として手掛け、同社の名古屋、大阪のアリーナ建設権の取得にも寄与した。インターFM897取締役、三菱商事都市開発特別顧問、FM東京顧問、ブロードメディア監査役も務める。主な著書に『エンターテインメント・ビジネスの未来2020-2029』『同ポストパンデミック編』（日経BP）『ライブ・エンタテインメント新世紀』（ぴあ総合研究所）『人を動かす力、お金を動かす力』（サンマーク出版）など。2021年11月に最新著書『エンタメの未来2031』（日経BP）を上梓。
福田 淳（写真／右）
スピーディ・グループ C E O
金沢工業大学大学院 客員教授 / 横浜美術大学 客員教授 ソニー・デジタルエンタテインメント社 創業社長 1965年 日本生まれ / 日本大学芸術学部卒
企業のブランドコンサルタント、女優”のん”をはじめ俳優・ミュージシャンなどのタレントエージェント、ロサンゼルスのアート・ギャラリーSpeedy Gallery運営、エストニアでのブロックチェーンをベースとしたNFTアート販売、日本最大のeコミック制作、日本語、英語圏での出版事業を主なビジネスとしている。
その他、スタートアップ投資、沖縄リゾート開発、米国での不動産事業、企業向け“AIサロン‘を主宰、ハイテク農業、ゲノム編集による新しい食物開発など"文明の進化を楽しむ"をテーマに活動している。
カルティエ「チェンジメーカー・オブ・ザ・イヤー」、ワーナー・ブラザース「BEST MARKETER OF THE YEAR」など受賞。著書、講演多数。
公式サイト:
http://AtsushiFukuda.com
ローリング・ストーンズ、U2…etc 海外アーティストを日本に招致
福田：本日はお時間をいただき、ありがとうございます。
北谷：よろしくお願いします。
福田：1999年、ソニーでお会いしたのが僕と北谷先生との最初の出会いでした。そのときに名刺をいただいて、「この１枚さえあれば、町で倒れたときに助かりますよ」と言われたんです（笑）
北谷：怪しい人物だと思ったでしょう（笑）
福田：いえいえ、当時の北谷先生は、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカ（*1）のエグゼクティブでいらっしゃいました。その後、ご著書を拝読すると、なんと僕の大好きなマドンナやローリング・ストーンズ、マイケル・ジャクソンなど、海外のビッグアーティストをはじめて日本に呼んだ伝説のプロモーターでもあるという。もともとはワシントン州立大学教授で教壇に立っておられて、そこから錚々たるミュージシャンを日本に呼ぶ仕掛け人となるなんて、普通に考えても、ものすごい飛躍があるわけです。そもそもどういったきっかけで、エンタメ業界との関わりを持たれたのでしょうか？
北谷：もともとはアメリカの大学でメディア・コミュニケーションを教えていたのですが、日本テレビやTBSなど日本の放送局から、アメリカ法人の役員、顧問としてお声かけいただいたことがはじまりでした。ですからエンタメ業界の関わりは、放送業界からのスタートになります。
福田：なるほど。
北谷：そして1988年に東京ドームがオープンすることになったんです。当時は「株式会社後楽園スタヂアム」という会社でしたが、保坂誠社長が、非常に聡明な考えをお持ちでした。「これまでの後楽園は野球をやって、空いている日をイベントに貸していればそれで回っていたよ。でも今回は、民間企業が600億を使って東京ドームを建てる。それなのに、たんなる“場貸し屋”だけやっていたのでは、絶対にお金は回らない。やはり東京ドーム自体がリスクを背負って、興行ビジネスをやるべきだ」と考えられたんです。
（*1）アメリカ合衆国ニューヨークに本社を置く、日本の多国籍コングロマリット(複合企業)であるソニーグループの米国の電機・映画・音楽事業を統括する現地法人。
